日本人の購買志向の変化

日本人は、より多くの商品（モノ）ではなく、より多くの満足（価値）を求める買い手になったのではないでしょうか？

もしそうなら、「品質」も売り手の価値観ではなく、買い手の価値観から導き出さねければなりません。

選択と集中が必要なわけ

中小企業は限られた経営資源（ヒト・モノ・カネ・時間）しか持ち合わせていません。

とりわけ優秀な人材には困窮しています。

したがって、中小企業にとっては、選択と集中が必須不可欠です。

業績を上げる基幹的な活動をはっきりと認識し、個々人の責任として割り当てていなければ、経営資源の分散になり、厳しい顧客のニーズに応えることも、独自化を図ることも、競争に勝つこともできなくなります。

自社は、商品やサービスの製造・仕入れ・販売するためではなく、顧客の購買意欲をうながし、自社から購入したいと思わせるような活動をするためにある、と考えなければなりません

中小企業の対象市場は、ニッチのほうが有利です。

それは、あれもこれもと広げるよりも、絞り込んだほうが、ナンバーワン（＝オンリーワン）になりやすくなります。

オンリーワンになれば、一定の売上を確保できるとともに、粗利益率も上がります。

私たちは、機械的な人工物を道具だと考えがちです。

しかし、それでは狭義にとらえすぎです。

たとえば、九九表、アイウエオなどの言語、漢字、数学や物理の公式、音符など、抽象的なコンセプトもすべて道具です。

これらを道具として考えてなかったとしたら、いかに固定概念にとらわれていたかがわかりますよね？

そこで、「常識を疑い、当たり前のことなどない」という観点で自社の事業の定義（わが社の事業は〇〇である）を見直してみましょう。

新しいチャンスが開けてきます。

これがドラッカーの思考法です。

コンピュータやＡＩは、人間の知識労働を補完するものであって、決して人間に代わるものではありません。

少なくとも、この10年くらいは取って代わられることはないでしょう。

とは言っても、肉体労働の多くはロボットなどに取って代わられる可能性はありますし、実際に代わられています。

それは、ＡＩを内蔵した機械やロボットなどの得意分野だからです。

その昔、誰もが正しいと考えていた常識や当たり前の多くは、今では笑い種（ぐさ）になっています。

たとえば、「地球は平らである」「地球は宇宙の中心である」などなど。

経営においては、「みんながこう考えているから」という理由で、検証もせずに何かを受け入れると、かなりの確率で判断を誤ります。

したがって、常識や当たり前の出典・出所の信頼性を確かめることが重要になります。

そこから満たされていないニーズ、不可能を可能にする方法が見つかるからです。